始めるのが早ければ早いほどメリットがある不動産投資

2022.09.15

 年齢や性別を問わず、いつでも始められる不動産投資。とは言え、経験の長い投資家ほど不動産投資を始めるなら早いほど良い、という事実を実感しているはずです。若い年齢から不動産投資を始めることには、どのようなメリットがあるのでしょうか? 注意したいポイントも含めて解説していきます。

不動産投資を早く始めれば、リターンを受け取る期間が長くなる

 人生の早い時期から不動産投資を始める最大のメリットは、時間を金銭的な価値へと変換できることに尽きます。アパート・マンション経営などの不動産投資は、金融投資などに比べてリスクが低く、長期間にわたって安定的にリターンを享受できるのが特長。収益源は、家賃収入によるインカムゲインです。インカムゲインは建物の劣化などにより経年とともに少しずつ減っていくのが通例ですが、ゼロもしくはマイナスになってしまうことはほぼありません。早い時期に不動産投資を始めればリターンを受け取れる期間がそれだけ伸び、より多くの利益が得られることになります。

 若い年齢でローンを完済することができれば、キャッシュフローがプラスになる時期も早まります。まとまった資産を手にすることで、その後の生活に大きなゆとりがもたらされることでしょう。もちろん最初の投資で得た資金を元手に、次の投資にチャレンジすることも可能です。

 また、不動産投資信託などの場合は、大きな複利効果が狙えます。複利効果とは、投下した元本と投資で得た利益を翌年以降も再投資していくことにより、雪だるま式に資産が増えること。複利効果は投資期間が長くなるほど加速するので、早くから投資を始めるほど効果的です。たとえば、元本1000万円を実質金利5%複利の商品に投資した場合、10年目で得られる純利益は647万円超ですが、20年目には1712万円超に、30年目には3467万円超に。同様に実物不動産投資の場合でも、投資で得た利益を再投資していくことで複利に近い効果が得られます。金融機関からの融資を完済した暁には、その信用を元にしてさらに大きな融資が得られるかもしれません。このように、若い年代から投資を始めることは投資の機会を増やすことにつながるのです。

不動産投資ではローン返済期間を長く、月々の返済額を低くできる

 ところで、不動産を購入するには自己資金だけでなくローンを活用するのが一般的ですが、高齢からローンを組むと返済期間がどうしても短くなってしまいます。ローン返済期間を最大限まで長く設定できることも、若いからこそのメリットと言えるでしょう。返済期間を長くすることで当然、月々の返済額が減り、早い段階からキャッシュフローに余裕が生まれます。資金に余裕ができることで、空室リスクや不意のトラブルに対処しやすくなり、健全な経営がしやすくなります。

 そのほか、若くて健康な投資家は「団体信用生命保険」に加入しやすい、というメリットもあります。「団体信用生命保険」はローン支払者に万一のことがあった場合、当事者にかわってローン残金を支払ってくれる仕組みであり、銀行で融資を受ける際に加入を求められることが多くなっています。審査で健康状態が良くないと判断されると加入させてもらえないケースもあるため、若くて健康なほど有利です。

 四六時中、株価の変動を気にしていなければいけない株式投資になどとは違い、経理や法的手続き、管理業務などを専門家に任せることで、投資家本人があまり時間を割かなくても運用できるのが不動産投資の良いところです。サラリーマン投資家の場合、若い年齢の頃は仕事に集中したい時期でもあるでしょう。不動産投資は本業に集中しながら資産を着実に増やすことのできる、つまり若い年齢層に適した投資でもあるのです。もうひとつ、若い頃から投資経験を積むことで、投資に対する見識やスキルが向上するのも大きなメリットです。

ポイントを押さえれば若い年齢でも。専門家を頼るのも1つの手段

 一方で、若いからこそ注意したいポイントもあります。ひとつは金融機関などのローンに申し込む際、審査に通りにくいこと。公務員や大企業の社員は有利と言われていますが、一般的には会社への勤続年数が短かったり、年収や自己資金が少なかったりすると、多額のローン審査に通りにくい傾向があります。ただし、メガバンクがダメな場合も、地方銀行や信用金庫なら審査に通るケースは少なくありません。また銀行からの融資を得られなかった場合に、日本政策金融公庫の新規開業資金(事業開始後おおむね7年以内の人のうち、女性または35歳未満か55歳以上の人が対象)等を利用する、という手段もあります。銀行の融資同様に審査があり、創業計画書の提出なども求められますが、若い人が創業するのを応援するための制度なので比較的門戸は開かれていると考えて良いでしょう。

 ローンを借りることができても、若い人の場合は自己資金が少なく、融資率が高くなってしまうのは当然です。自己資本比率が少ないことを不安に思う人もいますが、逆に考えると融資の比率が多いということはレバレッジが高まるため、投資効率が良いとも言えます。融資率が高まり、返済額が増えるとキャッシュフローが少なくなりがちですが、前述したように返済期間を長く設定することで回避できます。

 ただし、あまり返済期間を長くすると、物件の減価償却後にまで返済が残ることになり、将来のキャッシュフローが悪化してしまうケースがあります。そんなときは、できるだけ減価償却期間の長い新築、築浅物件を選んだ方が有利。将来に備えてできるだけ多くの資産を残しておく、繰り上げ返済して返済期間を短くする、といった対策も必要です。いずれにしても、事前に綿密なシミュレーションを行えば、将来のリスクにも対応しやすくなります。まずは不動産投資信託やクラウドファンディング型不動産投資などで経験を積み、ある程度の自己資金ができてから実物不動産投資に移行するのも、ひとつの考え方でしょう。

 アパート経営をはじめとし、不動産投資に特化した事業を展開してきたシノケンは、これまで若い投資家の方も数多くサポートしてきました。物件・土地選びから維持管理、資金調達や投資プランのアドバイスまで、お客様の多様なニーズに応えることができます。自己資金が少ない方も気軽にご相談ください。

Editor:
最終更新日:2022.09.15

おすすめ記事