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万一のときローンが“0円”に。アパート経営に安心をもたらす「がん団信」

2020.01.23

日本人の寿命は延び続けています。医療技術の進歩や食生活の改善などによって、今や人生100年時代といわれるようになってきました。

ただし、それは病気にかかるリスクが減ったために長寿命化しているというわけではありません。むしろ、がんへの罹患率は長寿命化とともに上昇しており、今や2人に1人が一生のうちに何らかのがんに罹患するともいわれています。

そうした状況の中で、がんへの備えの重要性はますます高まってきました。例えば、がん保険に加入していれば、もしがんにかかっても「診断給付金」「入院給付金」「通院給付金」「手術給付金」「先進医療給付金」「放射線治療給付金」といった一時的な給付金を受け取ることができ、治療や手術などにかかる費用の一部は賄うことができるでしょう。

しかし、がんにかかったとき、影響が出るのは治療費だけではありません。通常のペースで働けなくなることにより収入が減ってしまう、という大きな問題があります。闘病中はもとより、完治あるいは寛解したとしても、すぐに以前と同じ状態で仕事復帰することが難しい場合もあります。がん保険でも一時金は支払われますが、長期的な収入に大きな影響が出てしまうことは容易に想像ができます。

既にリタイアし、年金を受け取っている時点での罹患だったとしても、影響は軽視できません。新聞やニュースなどで報じられている通り、年金の給付水準は現代の生活を考える上で十分とはいえず、さらに将来的な年金給付のタイミングの延長や減少といった懸念もあります。そして残念ながら通常のがん保険ではこれらの問題をカバーしきれません。

そこで注目されているのが、アパート経営による資産形成と「がん団信」の存在です。治療だけでなく、その後のライフプランの設計のためにそれぞれの特徴を押さえておきましょう。

不動産投資家が注目する「がん団信」

アパート経営は、株式投資などに比べるとリスクが低く、長期間、安定した収入を得られるローリスク・ロングリターンの投資といわれています。万一のときのセカンドインカムとしても期待できます。また、既に所有している預金を元手に投資するだけでなく、銀行ローンを活用することでより収益性の高い物件への投資も可能になります。ですが、これは労働所得がある場合です。がんへの罹患などで働くことが困難になり、ローンを支払えなくなってしまったときはどうしたらよいのでしょうか?

そうした不安を解消する一手段として登場したのが、がん団信です。がん団信とは、「がん保障特約団体信用生命保険」の略。不動産の住宅ローンがある場合、一定の条件下においてローン残債を全額保障し、その後の支払いを不要にしてくれる生命保険の一種です。一般的な「団体信用生命保険(以下、団信)」との違いは、がんによるリスクに備え、補償内容を強化していることです。

「がん団信」と一般的な団信の違いはカバーされる範囲にあり

具体的に、一般的な団信とがん団信の違いを見てみましょう。団信において、ローン残債を保障してくれる条件は契約者が「死亡した場合」または「高度障害状態になった場合」のみです。

一方、がん団信の場合には上記に加え、「がんと診断された場合」「脳卒中と診断された場合」「心筋梗塞と診断された場合」が含まれます。たとえ病気が完治し、以前と同じように働けるようになったとしても、診断以降はローンを支払う必要がないのです。また、がん団信という名前ですが、三大疾病全てがカバーされることもポイントです。

もちろん、がん団信を適用してローン残債がなくなった後も、アパート経営による家賃収入は継続的に入ってきます。仮に罹患以前のように働くことが困難になってしまった場合でも、その後の生活における経済的な不安から解消されることは大きなメリットと言えるのではないでしょうか。

銀行ローンを組んでアパート経営を行う方にとって、将来にわたってローンを返済し続けることができるかどうかは懸案事項でしょう。がんをはじめとする病気のリスクに備えられる「がん団信」は、万一のときに備えられるという点で心の支えになってくれそうです。

アパート経営に興味をお持ちの方で、かつがんや脳卒中などの病気のリスクにも備えたいと考えている方は、シノケングループが主催する相談会やセミナーに参加してみるのもよいかもしれません。同社ではリスクに備えるため、がん団信をつけたアパート経営も提案しています。

参考ページ
投資ローンの残債が0円になる「がん団信」とは!?

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最終更新日:2020.01.23

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