経年による家族と暮らし方の変化を３分類した「日常分離」「加齢対応」「賃貸活用」に対応するプランニングを提案したのが特徴。同社の２世帯住宅研究所が、供給を開始して20年が経過した２世帯住宅の入居者の実態調査を実施。その結果、当初、過半数以上を占めていた６人以上の家族が、現在は22.7％にまで減少していることが分かった。高齢になった家族を介護した経験を持つ世帯は約半数に達し、相続が発生した世帯も45％に上った。このため、同社では「家族構成や生活スタイルの変化に対応するため、２世帯住宅も想定以上に世帯間の空間の融通性や、プラン変更の柔軟性が求められており、なかでも内部で行き来が可能な完全分離型タイプの２世帯住宅の満足度が最も高かった」と分析している。

新商品では、親世帯の加齢に伴う身体機能の低下に対応するため、寝室内にトイレ・洗面所を増設するためのプレ配管を設置すると共に、簡単に間口枠を拡大できる後付け開口枠建具などを用意した。 プランは、(1)完全分離が可能な日常分離型、(2)高齢化する親世帯の自立を促しながら、子世帯の子供の成長に合わせて居住スペースを拡大・縮小できる加齢対応型、(3)単世帯になった時の賃貸活用型、の３タイプを想定。